こんにちは、コマルです。上司や総務から「うちではAIは使わないように」と言われて、そのまま固まっていませんか。先に結論を書くと、「使うな」の一言は、中身を確かめると意外と範囲が狭いことがあります。この記事では、言われた直後に確認する3つのことと、してはいけないこと、できることを順番に整理します。
本記事は一般的な情報提供です。会社ごとの就業規則や契約によって扱いは異なるため、実際の判断は社内の規定と担当者にご確認ください。
「使うな」の中身は、3種類に分かれる
同じ「使うな」でも、実際に禁止されている範囲はまちまちです。AIというツール自体が禁止なのか、会社の情報を入れることが禁止なのか、許可されたツールだけ使ってよいのか。この違いを聞かないまま動くと、必要以上に縮こまるか、逆に一線を越えるかのどちらかになります。
まず①の答えで、動ける範囲が大きく変わる。

マル

タイガー
確認①:禁止されているのは「AI」か「情報を入れること」か
いちばん大事な質問です。「AIそのものを使わない」のか、「お客様の情報や社内の資料を入れない」のかで、できることが大きく変わります。
聞き方は難しくありません。「社外の情報や一般的な調べものにも使ってはいけませんか。それとも、社内の資料やお客様の情報を入れなければよいですか」と、具体的に尋ねるのがコツです。

マル

タイガー
確認②:会社が許可している道具はあるか
「禁止」と言いながら、会社が契約している法人向けのAIだけは使ってよい、というケースがあります。逆に、個人で契約している無料版は禁止、という線引きもよくあります。契約している道具があるなら、その名前を教えてもらいましょう。
あわせて、その道具で入れてよい情報の範囲も聞いておくと、後から困りません。
確認③:例外の相談先と、見直す時期
「使うな」が永久のルールとは限りません。まだ判断材料がなくて、とりあえず禁止にしている可能性もあります。誰に相談すれば例外を認めてもらえるのか、見直す予定はあるのかを尋ねておくと、次の動きが取りやすくなります。

マル

タイガー
下のような短い文面で十分です。
先日のAIの利用についてのお話について、ルールを正しく守るために確認させてください。①禁止されているのは、AIそのものでしょうか、社内やお客様の情報を入れることでしょうか。②会社として使ってよい道具はありますか。③例外を相談する窓口と、見直しの時期があれば教えてください。
やってはいけないこと:こっそり個人で使う
いちばん避けたいのが、禁止と言われたまま、個人のスマホや自宅のパソコンで会社の情報を入れてしまうことです。この「会社が把握していないAI利用」はシャドーAIと呼ばれます。会社の管理が及ばない場所に情報が出てしまうため、問題が起きたときに説明が難しくなります。向き合い方は社員が勝手に使うAI(シャドーAI)に、禁止以外で向き合うで整理しました。

マル

タイガー
できること:会社の情報を使わない範囲で慣れておく
禁止の中身が「情報を入れること」だった場合は、会社の情報を一切含まない使い方なら動けることがあります。たとえば、一般的な知識の質問、自分用の学習、架空の例を使った文章の練習などです。ただし、就業時間中に使ってよいか、私物の端末を使ってよいかは会社によって扱いが違います。これも確認①のときにあわせて聞いておくと安心です。
もうひとつできるのが、禁止を前提にした提案の準備です。いきなり「解禁してほしい」と言うのではなく、試したい業務を1つに絞り、そこで入れない情報を先に決めておきます。段階の踏み方はChatGPT禁止の会社で、限定解禁までの4ステップに書きました。

マル

タイガー
「使うな」と言われた直後のチェックリスト
- 禁止なのは、AIそのものか、情報を入れることか
- 会社が許可している道具があるか。あるなら入れてよい情報の範囲は
- 例外を相談できる窓口と、見直しの時期はいつか
- 個人のスマホやパソコンに、会社の情報を入れない
- 提案するなら、業務を1つに絞り、入れない情報を先に決める
まとめ:まず確認、次に提案、こっそりは避ける
「AIは使うな」と言われたら、固まらずに、禁止の範囲を3つの質問で確かめてください。範囲が分かれば、できることとできないことの線が見えます。会社の情報を個人の環境でこっそり使うのは避け、使いたい理由と範囲が整理できたら、小さく提案する。この順番が、いちばん安全で、話が進みやすい道筋です。
ルールづくりの側に回るときは小さな会社の生成AIルール、担当を任されたときはAI導入は誰が担当する?も参考にしてください。
30分無料相談では、いま言われている「使うな」の中身を一緒に整理し、社内への確認の仕方や提案の持ち込み方をお手伝いします。
参考(一次情報):株式会社帝国データバンク「生成AIに関する企業の動向調査(2026年3月)」(調査期間2026年3月17〜31日・対象2万3,349社・有効回答1万312社)
※本記事は一般的な情報提供であり、法的助言ではありません。社内での判断は、必要に応じて専門家にご確認ください。
この記事は、みなさんの“困る”を解決する猫の手「コマル」がお届けしました。 「うちの場合はどうなる?」は 30分無料相談 でどうぞ。
